ドコモは主要3社中唯一、iPhoneを販売していないことが最大の理由だが、それ以外に2つ考えられる。
1つは、「月々サポート」の利用者の転出。2年間の契約を条件にスマートフォン(スマホ)の価格から割引を受けられる同サービスは、開始から2年が経過。“2年縛り”を終えたユーザーが、他社へ流出していると考えられる。
2つ目は、マーケティング戦略のミスマッチだ。ドコモは10年以上の契約者や初めてスマホを購入するユーザーに対し、「ツートップ」の価格を割り引いている。だが、前述の通り、流出の中心は、すでにスマホを持っている層である可能性が高い。
