だが今年はすでに携帯端末市場に2つの大きな変化が起きている。1つ目は、これまで当たり前のように実施されてきた端末の“実質0円”販売が姿を消していることだ。これは昨年実施された総務省のタスクフォースによる議論の結果を受け、総務省が4月に「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を適用し、端末の過剰な割り引きに厳しい目を光らせるようになったことが大きく影響している。
そして2つ目は、この時期にアップルが、iPhoneの新機種「iPhone SE」を投入してきたことだ。無論、iPhone SEは最先端の性能を搭載したフラッグシップモデルではない。コンパクトさ重視で、手軽に購入できるモデルだ。そのため、爆発的に販売数が伸びているわけではない。だが、現在も品薄傾向にあるなど一定の人気を獲得している。加えて、例年であればiPhoneへの関心が落ちる春から夏のタイミングに新製品が登場したことは大きな話題となり、アップルの存在感を高めた。
