Windows Phoneの転機となったのが、2014年2月にスペイン・バルセロナで発表された各種施策だ。同時期に開催されたMobile World Congressに合わせ、Microsoftは、Windows Phoneのハードウェアに求める要件を大幅に緩和することを明らかにした。デュアルSIMやTD-LTEといった、中国、アジア市場に向けた取り組みが発表されたのも、この時のことだ。それまでは、Windowsキーの搭載が必要だったり、ハイエンド向けのチップセットが必要だったりと、メーカーにとってWindows Phoneを作りやすい環境とはいえなかった。
これに対してMicrosoftは、Windows Phone特有の取り決めを撤廃していったというわけだ。リファレンスデザインに簡単なカスタマイズを加えるだけで出荷できる「クアルコム・リファレンス・デザイン」（QRD）が、Windows Phoneに対応したことも、ローエンド端末を作る中小メーカーにとって影響が大きかった。その結果、メーカーは、Android向けに作ったハードウェアを“流用”可能になった。1つのハードウェアでAndroidとWindows Phoneの両方に対応させることで、開発リソースを大幅に削減できるというわけだ。
